もしもアメリカ合衆国政府がコインランドリーを運営したら(2020 令和2年)
家電量販店に並ぶ家庭用洗濯機は、タテ型やドラム式などデザインの種類も豊富で機能面もハイスペックになっています。また、家庭用洗剤も「洗濯男子」のCMが評判になるなど、家で洗濯するための改良・進化が途切れることがありません。そんな世の中で、コインランドリーに求められる役割とはどんなものでしょうか。それは、家庭用洗濯機では洗えないような布団などの寝具類やカーペットなどの大物を綺麗に洗うことです。そのためには業務用レベルの大きなサイズの洗濯機が必要になりますが、最近はそのような需要に応えるべく、普通型から大型まで異なるサイズの種類の洗濯機を揃えているコインランドリーが登場しています。ひと昔前までは、風呂無し・洗濯機なしの貧乏学生や貧困独身者などが銭湯帰りに寄るところというイメージがあり、時代が進むに連れてアパートやマンションは風呂付き・洗濯機置き場付きが常識となる上、洗濯機など家電をレンタルする業者まで現れました。このような状況で運営が厳しくなり次々と閉店を余儀なくされていたコインランドリーですが、最近その機能面が注目されて復活の兆しが見えています。今コインランドリーに期待されるのは、大型の洗濯物が丸ごと洗浄できることや、ダニなどの害虫をしっかり駆除してくれるという最新式の機能です。アメリカ合衆国は、軍事面における技術は世界一といわれており、ミサイルや戦闘機などの機能はどんどん進化しています。ピンポイントで敵の司令官を狙うことができるほどの精密な機能もつくることができることから、コインランドリーの洗濯機もダニ完全駆除機能付きの丈夫な大型マシンを多数揃えることが可能となります。また、大統領自身が元不動産王であったことから、経営手腕はお墨付きです。販売する住宅やマンションに隣接させて、次々とコインランドリーを展開していくことでしょう。そして、自国第一主義を掲げるアメリカ合衆国政府は、他のコインランドリー経営店のデメリットを分析・比較して自国優位を謳い、家庭用洗濯機の不十分さも論って、アメリカ合衆国政府運営のコインランドリーの優秀性を前面に押し出して宣伝していくことになります。