コロナ問題におけるテレワークの重要性について
2019年12月に集団派生が確認された新型コロナウイルスが、世界中で驚異となっています。世界の国や都市が非常事態であることを宣言し、都市や国をロックダウンさせました。これは感染がこれ以上拡大しないための緊急的な措置で、仕事や家庭生活は麻痺しています。
そんななか注目を集めているのはテレワークの存在です。インターネットが発達した現在では、文書や図表のファイルを送受信ができるだけではありません。テレビ電話も可能ですし、複数人数の会議もできます。多くの企業がテレワークを導入し、非常事態ながら完全にストップさせることなく営業を続けています。
テレワークは英語でteleworkと綴られます。teleが離れた場所、workが働くを意味するから在宅勤務となります。他にteleが付く言葉としては、テレフォンとテレビジョンが有名です。どちらも離れていても話ができたり映像がみられたりすることから、この名前になりました。
テレワークが生まれたのは1970年代のアメリカです。深刻な大気汚染に対処しながら、仕事をすすめる目的で誕生しました。日本でも大手メーカーが1980年代に試験的に導入しました。
2010年代の日本では、コロナ問題が発生する前からテレワークを採り入れていた企業は数多くあります。ワークライフバランスの改善を目的としたところが多く、政府も後押ししています。
メリットはなんといっても自宅で働けることですが、デメリットも指摘されています。こまめにコミュニケーションをとることが難しいことです。その影響で1人がやればいい作業を、複数人が別々にやってしまったり、意見がまとまらないまま仕事が進行してしまったりする事態を招いています。さらに分割が難しい仕事は1人が付きっきりですることになってしまいます。
しかし現在の環境下では、テレワークの重要性は増しています。昔であれば仕事が完全にストップする事態ですが、インターネットの発達によって回っている状況です。この機会に在宅勤務を進める運びとなって、長期的な労働環境の改善につながるかもしれません。