消費税10%時代におけるスポーツジム系事業の智慧
ついに消費税10%時代になりましたが、その中でスポーツジム系事業が生き残っていくためには智慧が必要です。例えばフィットネス事業だと入会者の約25%が6か月以内に退会しましが、6ヶ月を超えると在籍期間が伸びると言われてます。これはジムの運動を通じ利用者がいかに生き甲斐を見つけるかが重要で、それにあえば長く継続して利用してくれます。そのためにはシステムをどう活用するかがポイントで、消費税10%になってもやりがいなどがあれば金額が高くなっても通う可能性は高いです。
利用者がスポーツジムを通じて得られる生き甲斐には覚えることや慣れることから、効果が出ること・習慣化するに変わり、楽しむ・新しい目的の段階で変わっていきます。この中の最初の覚えると慣れるの時に約25%の入会者が挫折してしまうので、初期に定着してもらうには入会者の顧客化が欠かせません。入会者が常連またはジムやスタッフのファンになってもらうのが大切ですが、それには利用者ごとの接客内容もカスタマイズ出来る高いスキルをスタッフにも持ってもらう必要があり、自然とスタッフの質を求めることになります。
実は、これが難しいところで質が高いスタッフが何人いると顧客全員の満足度を高められるかは、スポーツジム系事業を運営している限りは考えるべきことです。ただ、現在の日本は人材不足であり、正社員だけでカバーすることは当然難しくパートナースタッフと言われるパートやバイトの人の配置も欠かせません。高度なスキルを持つスタッフを常時配置を続けるのは困難なことを前提にして、これまでとは違う方針も必要です。
スポーツジム系事業の経営では立地も重要で、例えば1回1万円ていどのジムへ通うとなると年収が高い地域に開業しないと利用者も得られません。また、最近は低所得者や高齢者でも利用しやすくて入会がしやすいようにサービスの見直しも定期的に行うことも必要です。スポーツジムといってもヨガやトランポリン、暗闇バイクなど特化したものにするとニーズやターゲットも絞り込めます。