香川県の木材市場の現況(2018)

日本ではもともと建築物をはじめとして家具なども基本的に木材を原材料としており、伝統的かつ歴史ある存在として木材はおなじみの存在です。それゆえに山や森林地帯も広範囲を占めており、昔だけでなく現在でもそれぞれの土地によって適した木材を使用し、育成しています。

 

うどんで有名の香川県も、やはりそういった木材の活用は昔から行われ続けています。もっともかつては土地に適しているとして松を中心に植林を実施していましたが、松くい虫の被害によって森林資源の減少および荒廃が問題となり、被害の跡地には松ではなくヒノキを中心に植林されるようになります。そもそも日本の国土の全体森林面積67％のうちの41％がヒノキや杉の人工林で、香川県内の森林地帯でも16％をヒノキが占めています。これはヒノキや杉が強度に優れており、住宅などの建材としてよく利用されていることが理由ですが、最近では海外製の安価な木材も大量に輸入されていることから、日本の森林および木材市場としては消費量が減少傾向にあります。香川県でもそれは例外ではなく、県内で消費されている木材は海外で伐採されたものが中心となっており、県産木材に関しては原木市場が存在しないことなども影響し、安定した流通システムが構築されていません。そのためにどうしても海外のものに頼ってしまう状態となっており、外材への依存率も日本で一番高くなっています。それでも現況として県産木材も少ないものの、県内でも利用されています。そのほとんどは公共事業にて使用されている、樹木と樹木の間の間引きとして伐採される間伐材がメインとなっています。その理由としては、県産木材は松からヒノキに移行したため、まだヒノキは若い状態にあり、全体的に木材としては若くて細い状態で、建築材などに利用するにはまだまだ発育途中といった段階なためです。それゆえに成熟を促すための間伐材が中心となっているものの、今後はヒノキの成長とともに、県産木材の利用拡大に向けてのかじ取りや取り組み、システムの構築が必要となってきます。