もし復興庁職員が木材市場を運営したら・・・

木材は、さまざまな場面で活用されている重要な資源です。しかし無限に存在するものではないため、限りある木材をどうやって有効活用するかを考えていかなければなりません。やみくもに伐採し続けてしまうと、水害などの自然災害につながる可能性もあるため、十分な計画を立てることは極めて重要だといえます。木材市場は大きく発展していく可能性を秘めているのですが、適切な形で運営するように心がけなければ、発展する可能性を潰してしまう危険が高いです。もろ刃の剣のようなものだと考えられます。基本的には専門知識を持った人・組織が中心となって運営していくことが求められるのです。もちろん、誰が木材市場を運営していくかについて明確な決まりはありません。たとえば、復興庁職員が木材市場の運営に携わったとしたら、果たしてどのような状況になっていくのか、といったことを考えることにも大きな意味があります。

 

復興庁職員は、本業として木材に関連する業務に携わっているわけではありません。災害が発生した後などに、どのように地域を復興させていくかを考え、さまざまな取り組みをしているのが復興庁職員です。このように見てみると、木材市場に携わるスキルがあるのかという疑問も浮かぶわけですが、災害発生後の復興を進めていくためには木材を活用することが不可欠なので、木材に関する知識も当然深めていくことになります。復興庁職員は、木材市場の運営に携わるだけのスキルを持っている可能性が高いのです。本来は専門から少し外れるような印象を受けてしまいますが、だからこそ大きく木材市場を発展させていけるチャンスを秘めているともいえます。当然のことながら、復興庁職員が単独で本格的な運営をすることは容易ではありません。しかし複数の復興庁職員が協力し合って取り組むようにすれば、木材の専門家による運営とは違った形で木材市場を成長させ、利益につなげていくことが可能です。